「iDeCoの上限金額はいくら」
「どの条件に当てはまればイデコをやってもいい?」
そんな人に向けてFP保有のくまお教授(@kumao__kumao)がお届けします(灬ºωº灬)
この記事のポイント
- iDeCoの利用者別の掛け金上限
- iDeCoをやっていい人とそうでない人
iDeCoの上限金額は人それぞれ
iDeCoを運用できる限度額は利用者ごとに異なっています。
以下をご覧ください。
月額上限 | ||
1 | 会社員(確定給付型の年金*・企業型年金なし) | 23,000円 |
2 | 会社員(確定給付型の年金のみあり) | 12,000円 |
3 | 会社員(企業型年金のみあり) | 20,000円 |
4 | 公務員 | 12,000円 |
5 | 自営業 | 68,000円 |
6 | 専業主婦(主夫) | 23,000円 |
*厚生年金基金などを指す
老後の手当が少ない人ほどかけられる上限額は上がる傾向にあります。
会社員については務めている会社の年金制度によって異なりますので、注意が必要です。
よくわからない方は12,000円/月を上限に設定しておくといいでしょう。
もし月の上限が12,000円の人だった場合、年間で合計144,000円を運用可能。
毎月拠出以外にもまとめて一括なども可能です。
関連記事:iDeCoで一括拠出はおすすめ?実際にやってる人が解説
いずれの場合も運用を60歳まで続けることになります。
収入が多い人が掛け金を増やすほどお得になる
イデコはiDeCoの節税や所得控除を運用者がわかりやすくブログで解説でも書いたとおり税金がかなり安くなるので、かなりおすすめの制度ではあります。
しかし万人におすすめというわけではありません。
おすすめとそうでない人に分けてみました。
収入の多さ | 対象者 | |
やったほうがいい人 | 多い | 会社員全般
公務員 自営業 |
無理にやらなくていい人 | 少ない | 専業主婦(主夫) |
基本的には収入が多い人ほど節税効果が大きくなるので、やったほうがいいです。
お金に余裕があれば上限まで運用したほうが取られる税金が減ります。
具体的には会社員や公務員、自営業者で貯蓄できる収入がある人はiDeCoをやったほうがいいでしょう。
特に会社員や公務員は節税できる手段がかなり少ないので、iDeCoはけっこう貴重な方法です。
関連記事:サラリーマンの節税対策2020!やった方法を10個教える
専業主婦は収入が多くないケースがあるので、そこまで推奨できません。
税金対策の効果が弱いからです。
主婦ならどちらかというと積立NISAをメインにやることをおすすめします。
関連記事:iDeCoと積立NISAの違いや併用を優しく解説【実際に運用中】
iDeCoの限度額はあとから変更できる
最初は余裕で運用金額を投資できてもあとから苦しくなるのは嫌ですよね。
でも掛け金は都度変更が可能です。
追加で運用するのが厳しくなったら減らしたり、一時的に停止することもできます。
反対にもっと積立額を増やしたい場合は増額もできるので、家計の状況によってコントロールしましょう。
iDeCoは60歳まで受け取ることはできないので、無理のない範囲で投資しましょう。
直近で必要な生活費は別の口座でしっかり保管しておくことをおすすめします。
さいごに
iDeCoの上限金額について解説してきました(*´ω`*)
まとめると以下の感じになります。
記事内容まとめ
- 限度額が多い人は自営業、少ない人は会社員(確定給付型の年金のみあり)や公務員
- 所得が多い人ほどお得な制度、少ない人は無理にやらないのも手
- 掛金はあとから変更できるのでまずは余裕資金からスタートがいい
将来老後生活がどれだけ続くかわかりません。
そんなときに強制的に着実にためられるiDeCoは便利です。
将来に向けて少しでも運用しているという実感があるだけでも大きな安心材料になるんですよね。
おすすめの口座は以下のとおりです。
楽天は積立NISAだとポイントが付くのでおすすめですが、iDeCoではつかないので、私は商品で優位性があるSBI証券のセレクトプランでやっています。
詳しくは以下でも解説しました。